会社が信用できないときのチェックポイントと対処法を徹底解説

働き方

会社勤めをしていると「この会社は信用できない」そんな風に思うこともありますよね。 しかし多くの方はその理由が漠然としており、残念ながら的確に対処することができず自身の気持ちに見て見ぬふりをしてしまう場合があります。 実際のところ組織の中で生きていると波風を立てて目立つことに抵抗感が生まれやすくなりますので、これは無理もない状態といえるかもしれませんね。 ですが何もアクションを起こさなかったばかりに、自分自身に大きな悪影響が及ぶ可能性もあるのです。 今回はそんな状況を回避して頂くために、信用できない会社の特徴を解説し、適した対処法についても解説していきたいと思います。

会社が信用できないパターンその1

特徴:意見が通らない・黙殺される

時間外労働の削減、業務改善等の意見が通らない会社は、当然社員の満足度に関しても低い傾向があります。

そして、最も危険度が高いのが自身や同僚が業務過多で疲弊していることの報告を黙殺する会社。

悪意はなくとも管理職のキャパがオーバーしていて対応してもらえない場合もありますが、それも組織としては問題です。

そのままいると:メンタルや体に不調が出る可能性がある

自身が抱えている問題が解決されることもなく、ただただ一人で抱え込んでしまう結果に陥ってしまいます。

そうなればメンタルに不調を来し、体調の悪化から仕事自体が続けられなくなってしまうでしょう。

また、業務改善がされなければ効率の悪い仕事を続けることになり、スキルの育成にも役立ちません。

対処法:別のアプローチをしてみる

問題の報告先は身近な管理職だけではありません。

大企業であれば人事部にコンタクトするのも良いですし、労働組合に相談してみるのも良いでしょう。

また、そういった窓口がない場合は労基等の機関を利用するのも一つの手段です。

いずれにしても、健全に働ける環境は会社が提供するべきものであり、被雇用者の一人一人がそれを受ける権利を持っていますので、一つの窓口がダメであれば遠慮なくまた別のアプローチを試してみましょう。

会社が信用できないパターンその2

特徴:お酒の席で悪口が多い

問題となるのは管理職が部下を悪く言うパターン。

特に人事関連に影響力がある人物の場合は一定の距離を保った方が良いですね。

お酒で気分が高揚している際の過激な発言はある意味で本心とも捉えられ、昼間の顔とは別人の様相となります。

そういった管理職に同調した人間があらぬ噂を吹き込むと一気に話が大きくなってしまう場合があります。

そのままいると:突然の人事異動

お酒の席での悪口は、あらぬ方向に状況が悪化することも。

普段の何気ない会話での些細な愚痴を拾われ、それが飲み会で管理職に伝わり必要以上に話が大きくなって悪者扱いされてしまう可能性があります。

そうなれば突然上司から呼び出されて部署や事業所の異動を命じられてしまうでしょう。

実際のところこういった事象は昔から散見されていますので、残念ながら誰にでも起こり得る身近な話といえます。

対処法:愚痴を言うのは信頼できる人物だけ

どのルートから伝わってしまうか分からず、何気ない言葉尻だけを悪く取られてしまう可能性もありますので、話す相手を限定するのが最も効果的な手段となります。

同期や先輩等、入社当時から気心の知れている間柄なら比較的安心できるでしょう。

もし信用できる人物がいない場合は、必要以上のことは話さずに仕事に徹するのが良いですね。

会社が信用できないパターンその3

特徴:給与や経費等の手続きに不備がある

給与の未払いは論外ですが、明細が確認できないことや経費の精算が著しく遅い等も不信感を助長するでしょう。

基本的に仕事をしている目的はお金です。

したがってお金関係に少しでもルーズな会社はそもそも社員が働いている理由の本質を理解していません。

また、こういった事象の背景には給与関係のシステムが構築されていなかったり、資金繰りが厳しいといったことも考えられます。

そのままいると:職を失うかもしれない

経費の精算が著しく遅い会社や、明細の確認ができない場合は経営自体が不透明、あるいは不振に陥っている可能性があります。

そうなれば事業の縮小で退職を余儀なくされることも考えられますし、最悪はニュースで自身の会社が倒産したことを知ることになるかもしれません。

対処法:記録をつけておく

突然解雇を言い渡されたり、給与の未払いに発展することも考えられますので、失業後にハローワークですぐ提示できるよう、会社の不手際が重なっていたという証拠を取っておきましょう。

メモだけではなく、メールや給与確認システム等の電子媒体であればなお効果的。

失業手当の条件を少しでも有利にするために抜かりなく手配しておきたいですね。

ちろんそのまま会社が存続することがベストなので、これはあくまでも予防策の意味合いが強いです。

全てに有効な対処法は

極論的となってしまいますが、ここまで解説した全てのパターンに有効な対処法は転職です。

より良い環境や条件が整っている会社は数多くありますので、自身のスキルを更に活かせて、尚且つ信用できるホワイトなところを探すようにしましょう。

もちろん会社探しに不安がある場合は転職エージェントを利用するのもおすすめ。

現在の会社のどういった点に不信感があり、どのような会社を求めているかを詳細に伝えることで、よりマッチした会社を紹介してもらうことができます。

現在は一昔前よりも転職に対する社会の捉え方がより柔軟になっていますので、気兼ねすることなく動き出してみて下さい。

今回は信用できない会社の特徴と対処法について解説してきました。

確かに組織で波風を立てないことも重要かもしれませんが、見て見ぬふりをしたその先に潜むリスクは、自身の生活自体を脅かしかねない危険性を持っています。

不信感には必ず原因がありますので、今回解説した特徴等を自身に当てはめて頂き、まずは対処法を試し、効果が出ないのであれば転職を視野に入れた方が良いかもしれませんね。

一番大切なのは組織ではなく自分自身の健康と生活ですので、それを念頭に行動を起こしていきましょう。

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