トライアル雇用期間中に退職する注意点は?試用期間との違いも解説!

採用

トライアル雇用の疑問

書類選考から面接をくぐり抜けて見事採用を勝ち取った際、企業によっては本採用前のトライアルからスタートすることがあります。

せっかくの機会を逃さないように最大限のパフォーマンスをアピールする期間ではありますが、職場の雰囲気や実際の業務内容、家庭の事情等でどうしても退職したいということも珍しくはありません。

そういった場合、以下のような疑問に直面することが多くなっています。

・どうやって退職を切り出せばいいの?

・気まずい思いをしそう

・希望通りのタイミングで辞められるの?

そこで今回は、トライアル雇用期間中に退職したい方に向けて、退職方法や注意点と共に、似たような意味合いの試用期間についても解説していきますので、是非参考にして下さい。

トライアル雇用とは

最初にトライアル雇用について整理していきましょう。

本採用前のスタートアップ段階ということはぼんやりと理解できますが、その詳細な条件や、試用期間との違いについてはあまり知られていないことの方が多くなっています。

試用期間との違い

企業によっては本採用前のスタートアップ期間を設けることがありますが、その中で2つに分かれるのが、試用期間とトライアル雇用です。

これらは同じような捉え方がされていますが、以下の通り明確な違いがあるのです。

試用期間

新規採用した人員のスキル等が適しているかを判断する期間であり、基本的に雇用契約期間の定めはありませんが、給与水準等を低く設定する等して本採用との区別を図っています。

そして、退職の際は本採用と同様に退職理由を明示して双方の合意が必要となります。

トライアル期間

適性を判断する目的は同様となっていますが、原則として3ヶ月の雇用契約期間が定められており、企業と社員のいずれかが適性がないと判断した場合はそのまま期間満了をもって終了となります。

特に企業にとってメリットのある制度

日系企業は本採用すると余程の事情がない限り解雇という手段を取ることはできませんが、あらかじめリミットが儲けられているトライアル雇用には、「裁量で雇用継続の可否を決定できる」という利点があります。

また、更に企業側の利点となるのがトライアル雇用助成金です。

これは就業経験が希薄、あるいはブランクのある人材等を採用することで国から支給されるものであり、属性によって多少の変動はありますが、通常は1人あたり最大12万円が支払われます。

したがって、企業としては人事コストを削減しつつ人員を雇えるという側面もあるのです。

トライアル雇用期間中に退職する注意点

ここまで解説した通り、トライアル雇用は期間満了まで待てば自動的に退職することが可能な雇用形態ですが、雇用期間中に様々な事情ですぐにでも辞めたいという場合は自主的に退職することも可能です。

そこでここからは、雇用期間中に退職する際の注意点について見ていきましょう。

最低でも1か月前に申告する

トライアル雇用といっても戦力の1人であることに変わりはなく、適性によっては本採用に向けて業務習得プランが組まれていることもあるでしょう。

そういった場合に退職までの猶予が短いと、企業にとっては新たな人員を探す時間もなく、態勢を整える間もありません。

したがって退職の意向は最低でも1か月前までに行うべきであり、残りの期間が足りない時は期間満了を待った方が良いでしょう。

企業側としっかり話し合う

先ほど解説した通り、企業側はトライアル雇用助成金を国から受け取っています。

したがって、期間中の退職はその支給額にも関わってくることとなりますので、場合によっては期間満了まで在籍するようにリクエストされることもあるでしょう。

あくまでもトライアル雇用は本採用するに足りるか判断するために、企業側が前向きな意思でチャンスを与えている意味合いもありますので、特段の事情がない限りはリクエストを尊重した方が円満な退社に繋がります。

トライアル雇用のメリット

ここからは、トライアル雇用されることのメリットについて見ていきましょう。

しっかり把握して就職に臨むことで、有利に進めていくことができます。

1.未経験やスキル不足でも採用チャンスがある

トライアル雇用を実施している求人であれば、未経験職種やスキルが不足していても採用される可能性があります。

また、知識がないことが前提となりますので、突然難易度の高いタスクが振られることもなく、前向きな姿勢やポテンシャルが認められればもちろんそのまま本採用に至ることもあるでしょう。

2.退職届を出す必要がない

3ヶ月という期間が定められているトライアル雇用は、その職場で仕事を続ける気持ちがなければ期間満了と同時に退職することができます。

実際のところ退職届を提出するのは気負いしてしまうこともありますので、場合によってはメリットともいえる要素です。

トライアル雇用のデメリット

メリットを解説したところで、次はデメリットについて見ていきましょう。

1.意欲があっても本採用にならないこともある

たとえ意欲的に取り組んでいたとしても、企業側から適性やスキルの伸びしろがないと判断されれば、残念ながら本採用に至ることはありません。

その業務の要領を正しく掴んで、自身のパフォーマンスをアピールすることが大切ですので、トライアル雇用期間中は常に意識しておきましょう。

2.助成金が目的のブラック企業もある

求人の段階では判断がつきにくいことが多くなっていますが、コスト削減のためにトライアル雇用助成金をだけを目当てにしたブラック企業も少なからず存在します。

そういった場合、十分なスキルがあったとしても明確な理由を告げられないまま期間満了になる可能性もありますので、面接段階で本採用になる大まかな基準を聞いておくようにしましょう。

また、応募前に口コミや企業HPでリサーチするのも有効ですし、応募先が大企業の場合はコンプライアンスを厳守しているためそこまで心配する必要はありません。

まとめ

今回はトライアル雇用期間中に退職する注意点やメリット・デメリットについて解説してきました。

トライアル雇用は職場の雰囲気や業務内容がマッチしていないと感じれば期間満了と共に退職することができ、期間中に退職することももちろん可能となっています。

一方、企業にとっては1人の戦力を失うことに変わりはありませんので、退職を告げる際は期間に余裕を持って、しっかり話し合うようにしましょう。

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