職歴をごまかすことはできる?実はバレたら怖い職歴詐称

転職

職歴詐欺は心の弱さ

企業から採用されるために、最初にやらなくてはならないのが履歴書作成です。

これまでの職歴や学歴やもちろん、志望動機や自己アピール等も評価に結びつくような内容を考える必要があるでしょう。

一方、その内容次第で面接に進めるかどうかが決まるといっても過言ではないため、プレッシャーを感じて以下のような考えを持つ場合もあります。

・過去の経歴に自信がない

・職歴の空白期間を知られたくない

・頻繁に転職を繰り返していてマイナスの印象になりそう

これらが原因となり、事実とは異なる職歴を履歴書に書いてしまう方もいますが、実際のところ結果的にハイリスクになることが多く、健全な状態で働くことは難しくなってしまいます。

そこで今回は、職歴のごまかしがバレる仕組みやリスク、対策方法を解説していきますので、現在悩んでいる方は是非参考にして下さい。

職歴はごまかせるが危険

率直な結論としては、職歴をごまかすこと自体は可能です。

事実と嘘を織り交ぜて勤続期間や職歴を編集すればよく、中には勤務経験すらない企業で働いていたことにするパターンもあります。

実際のところ中小企業であればすんなりと書類選考をパスすることもあり、個人情報保護法の観点から年金事務所やハローワークからリークされることもないと考えていいでしょう。

しかし100%バレない保証はどこにもなく、バレてしまった時のリスクは想像以上に大きいものなのです。

職歴詐称がバレる仕組みについて

先ほどは公的機関からリークされることはないと解説しましたが、問題となるのはそれ以外のルートです。

ここからはその中でも特に可能性の高いものを見ていきましょう。

業界の横の繋がり

転職回数をごまかすために、過去就業していた企業の経歴をなかったことにして入社したとします。

しかし、仮に営業として配属された場合、訪問や名刺の受け渡し等で名前と現在の所属企業はいとも簡単に広まることになるでしょう。

そして取引先や同業企業の繋がりで「あの人は〇〇という会社で1ヶ月ほど働いて辞めた」という話が少しでもでれば、現在の企業で事実が露呈することになります。

また、事務方の仕事であってもメールの署名等で広まる可能性がありますので、仕事の内容を変えることが根本的な回避策にはなり得ません。

知識でボロがでる

勤続期間の短い職歴を偽ったり、就業経験のない企業を記載すると「あの会社にいたならこれは知っているだろう」というイメージがついてしまいます。

特に業界のベテラン社員はそういった事情に長けており、会話の内容や専門用語1つでもある程度は察することができますので、通常業務の中でも常に知っているフリをしなければならない状態に陥るのです。

そして当然そんな状態を維持することは困難であり、いずれ追求される時はくるでしょう。

企業による調査

一定以上の規模を持つ企業であれば、人材を採用する前に職歴調査を行う場合があります。

一般的には1つ前の職歴に留まることが多いですが、それ以前の経歴まで調査が入る可能性もゼロではなく、勤続期間や実績を偽っていれば当然バレてしまいます。

そうなれば採用はされることもなく、職歴詐称した応募者というレッテルが貼られてしまうのです。

源泉徴収、年金手帳、雇用保険被保険者証

先ほど「公的機関から」バレることはないと解説しましたが、企業毎に申告する源泉徴収や、過去の履歴が記載されている年金手帳からは簡単にバレてしまうでしょう。

特に年度の途中で転職した場合は同年度の源泉徴収を全て提出するのがセオリーとなっていますので、職歴詐称している方にとっては致命的な出来事といえますね。

職歴詐称がバレることのリスク

ここからは、万が一職歴をごまかしていることがバレた際のリスクについて解説していきます。

確かに採用を勝ち取ることは大切ですが、それがリスクと見合ったものかどうかは冷静に判断する必要があります。

契約違反による解雇

入社時に交わす契約書では実績に虚偽がないことを宣言する旨の条項が盛り込んであるのが基本です。

したがって発覚した場合は当然解雇事由に該当し、弁明や救済措置は基本的に期待できないと思った方が良いでしょう。

また、損害賠償を請求されることはほとんどありませんが、万が一企業に損失を生む可能性があると判断された場合は逃れられません。

そして離職後にも影響はあり、自己の責による解雇は1週間の待期期間に加えて3ヶ月の給付制限が発生しますので、貯蓄がなければ生活面においても支障を来すことが考えられます。

罪に問われる可能性がある

ほとんどの場合は社内で収まりますが、内容によっては関連するいくつかの罪に問われる可能性はあります。

・軽犯罪法違反

・詐欺罪

・私文書偽造罪

特に経歴を根拠に給与や賞与が大幅に引き上げられていた場合は詐欺罪が適用される可能性もゼロではありませんので、そうなれば採用の喜びが一転して人生を狂わす出来事に変わってしまうことになります。

履歴書作りの対策とは

ここまではバレるルートやリスクについて解説してきましたが、やはり採用を勝ち取るには履歴書を良く見せるノウハウは必要です。

職歴を詐称するわけにはいきませんが、そういった場合は以下を意識すると効果的になるでしょう。

転職理由をポジティブに記載する

回数の多い転職を「一身上の都合」で片付けてしまうと、当然良い印象には結びつきません。

したがって、「職場に馴染まなかった」or「嫌になって辞めた」という場合は「スキルアップのため退職」等に言い換えると良いでしょう。

これは経歴ではなく気持ちの部分のお話ですので、後々問題になることはありません。

あえて職務経歴書を添付する

少々手間のかかるやり方となりますが、たくさんある職歴の中でどういった働きをしてなぜ辞めたのかをあえて詳細につたえると好転する可能性があります。

もちろんこの際は、ネガティブなイメージを持たせないことが大切になりますので、先ほどの言い換えと併用して効果的な内容に仕上げていきましょう。

まとめ

今回は職歴詐称がバレる仕組みやリスク、おすすめの対策方法について解説してきました。

履歴書は採用の第一段階ともいえる重要なステップですが、事実と異なる内容を記載すればバレる可能性があり、その後のリスクに関しても大きなものに発展してしまいます。

したがって、現在転職活動で悩んでいる方は、ポジティブな言い換えや職務経歴書を添付する等の工夫をして、少しでも職歴のイメージを変えるような対策をしていきましょう。

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